社会

SMAPも含め、芸能人のプライバシーまで管理するジャニーズなどの日本のプロダクションは世界の非常識！アメリカの制度と比較してみた

ジャニーズ事務所のジジババがなぜ国民的スターを支配下におけるのか？

もし会社に勤めていて、仕事をさせられるだけではなくて、プライバシーのすべてをその会社に握られるなんてことがあったら。
あなたは許せますか？その会社を？
不倫やその他実はホモだったとか、人に知られたくないプライベートな事を握られていたとしたら。恋人ができても会社の都合で別れさせられたら。
そしてその秘密がバラされたらもはやその業界での仕事ができなくなるとしたら。
芸能界とはそういうことが当然のものとしてまかり遠ている社会なんです。
SMAPの場合（に限りませんが）、全員後ろ暗い秘密を抱えていまして、ジャニーズ事務所の鉄壁の守りはあるものの流石に漏れ聞こえてきています。

SMAP 大塚製薬ポカリスエット非売品ポスター　（サイズ約51cm×約36cm）

特にジャニーズ事務所脱退の中心であった中居くんは恋人に妊娠させて中絶を強要。それをその恋人が中絶同意書や会話の記録を「噂の真相」で暴露。
更に倖田來未と同時に他の女性とも二股交際していたことバレてしまったこともありました。
ヤクザとの付き合いがフライデーされたこともありました。
それより何よりSMAPの面々には性欲処理として女性があてがわれていまして、このことをプロダクションの都合がいいように一部だけ露出させて貶めることができるわけです。
こういうことを芸能プロダクションは全て把握しているわけですから、事務所に逆らおうとするとそれらの恥部をバラすぞと脅かせるわけです。

しかも今の芸能界。
今いるプロダクションから独立をしようと思うと、芸能界全体から干されるという仕組みが出来上がっていまして、それに変わる受け皿も出来上がりつつありますが。
SMAPほどの大物になるとまだ受け入れられるだけのキャパはないのかもしれません。
過渡期ではあると思いますが。
それにしてもこの人権侵害はマアすごいですね。本当に日本なのかと思います。

過去の実例

ちと古いですが、セイン・カミュさんなんて懐かしいですね。テレビから姿を消してもう随分時間が経ってしまいました。

2004年末、セインは当時所属していたR&Aプロモーションと本の印税が入ってこないということやギャラのトラブルなどを巡って対立しました。2005年3月までに『もしもツアーズ』や『さんまのSUPERからくりTV』を降板するなどメディア出演が激減。テレビから姿を消しました。その後、セインとR&Aプロモーション双方が損害賠償請求訴訟を起こしたが、2009年5月に和解が成立しました。

元事務所はセインさんを起用した会社に「セインを使うなら（事務所に所属する）ボビー・オロゴンを使わせない」などと圧力をかけ、妨害しています。中にはヤクザが絡む生々しい話まで出てきます。

セインさん側も元所属事務所から仕事を妨害されたとして反訴しているのですが、判決では元所属事務所側の主張は認められず、逆にセインさん側の主張が認められ、元所属事務所側に合計1750万円の支払いが命じられました。

しかしセインさんの過去の大麻使用疑惑が週刊誌で報じられ、大きなイメージダウンへとつながりました。そのため控訴審でもセインさんは勝訴しましたが、芸能界特有のネガキャンが功を奏し、復活はなりませんでした。

セイン・カミュのなぜ英語が苦手なの?

つまり裁判で勝っても芸能界に復帰することはできない

芸能界では事務所に楯突くことはタブーです。楯突いて独立しようものならば、バーニング周防が支配する音事協が中心となって芸能界全体で報復されますから、芸能界から追放されるのです。これがどういうことかといえば独占禁止法違反の協定とその支配が芸能界の隅々に及んでいるからです。このことが芸能人の奴隷化につながっているのです。

タレントのプライバシーを監視するプロダクションを解体するには

こういう公の争いとは別にタレントのプライベートをプロダクションが詳細に把握し、それをもとにに恐喝するようなことも行われているのが現実です。タレントの私生活に干渉してくるのが当然という感覚です。恋人ができれば別れらせますし、恋愛禁止などということが堂々と掲げられています。それに嫌気が差し、事務所をやめようものなら執拗に嫌がらせをされます。
そしてわがままのレッテルを貼られて、ネガキャンが発動されるのです。
事務所と決別した浅香唯さんなどは写真集を出そうとしたら元の所属事務所から浅香唯の名前は使うなと言われたりしましたね。中居正広さんが自分の名前をつけあなくなることも十分にありえます。

しかしここまで事務所側に把握されて、私生活も仕事も事務所の指示通りにしなくてはならないのであれば、タレントは芸能活動に主体的に取り組むことはできません。クリエイティブな仕事をすることができにくくなっているのです。このままでは、日本の芸能界からは本当に魅力的なタレントは出てこないでしょう。実際テレビドラマの惨状を見れば、既にそういう現実があることは一目瞭然です。業界全体が地盤沈下したら元も子もなくなってしまうとは考えないんでしょうか。一刻も早い法的な整備が必要であると私は思います。

アメリカのタレント・エージェンシー法では、エージェントとマネジメントの分離が1つの柱になっていて、タレントはエージェントと契約するほか、個人でマネージャーを雇います。日常的にタレントと接して私生活を知り得る立場にあるマネージャーは、本来ならよほど信頼の置ける人でなければ頼めないはずです。
それを日本ではプロダクションがタレントの意向を無視してマネジメントするわけですから、タレントのプライバシーが守れるわけがありません。常にプロダクションの監視の目が光っています。屈辱的な立場に甘んじざるを得ません。
何としてもアメリカと同様にエージェントとマネジメントの分離を図らなければいけないのはこのような理由があるからです。